日本では医師法上「医師以外は医療行為を行なえない」事になっており（看護師・理学療法士・作業療法士などは医師の指示の下で行なう医療従属職です）、法規上は当研究所付属「ドリーム整体クリニカル」で実施する医業類似行為は、他のカイロプラクティック・整体・リフレクソロジーなどと同様に、あくまで民間療法の範疇で行なう慰安行為という判断がなされます。

（医療行為とは、診断・手術・投薬・注射・レントゲン撮影・血圧測定など一切の治検行為であり、診察をなし病名を告知すること）

したがって、医師が行なう医療行為以外に「治療」「検査」「診断」「病名の表記」「患者」「治る」といった表現はできないことになっております。民間療法は医療行為ではないので、『施術』『観察』『クライアント』『改善を図る』といった表現に置き換えられます。

ただし、法規上出版物等では「表現の自由」が保障されており（出版物にいい加減なものが多いのはこの為でもあります）、研究・教育の範囲内では便宜上、「治療法」「ドクター」「患者」といった用語を使っております。

また、用語の中で骨格変位の表現法などは医学的表示ではなく、手技療法的表示に置き換えてある場合もあります。

なお、医師以外の者が医業類似行為・民間療法を行なうことは、昭和３５年に最高裁で「（大意）現在法律が施行されていない医業類似行為で誰が行なっても安全であると考えられる医業類似行為は規制の対象にならない」と判決されており、判例法と憲法が保障する「職業選択の自由」により、何ら制限されるものでは無いと公に認められています。（ただし、あくまで「誰が行なっても安全である」と規定されている以上、危険性を伴う手技は行なえないことになっているのです。）